総合学習は、各教科での学習を生かし、生活に結びつけながら子どもの主体的な活動を支援し、子ども自らが「学び方を学ぶ」、新しい「学びのあリ方」を求めていく学習です。総合学習を充実させるためには、人的配置、ゆとりある時間の確保、学習設備の充実などの条件整備を求めていく必要があります。同時に、教職員・保護者・地域の協働体制づくりを積極的に行うとともに、引き続き実践の交流と検証という教育研究活動をすすめていくことが大切です。

子どもたちが自主的・主体的な活動を通して、さまざまな価値をぶつけ合い、葛藤することで、自分自身や周りの人々を大切にする生き方を学ぶ人権学習の実践をすすめましょう。また、子どもの権利学習をすすめ、自分の権利が保障されているという実感をもつことができる体験を重ねることも大切です。人権教育推進のための体制づくり、教材の開発、実践の検証を行い、ゆたかな人権意識が社会に満ちることをめざして、子どもや地域の実態に即した人権教育の実践をすすめましょう。

小学校における「外国語活動」は、英語に特化するのではなく、さまざまな文化への興味・関心を引き出し、目の前の子どもの実態をふまえながら身近にある他文化への親しみと理解を深め、多文化共生をめざす国際理解教育をすすめるべきです。また、グローバル社会において相互理解を深める手段の一つとしてあつかうべきであり、言語の知識や技能ではなく、自らを表現し他人と協力･協働するコミュニケーションカを育成することが大切です。

子どもたちが芸術や文化に親しむことを通じて、生涯にわたって生活を豊かにする感性や力を育むことが大切です。音楽、図工、家庭、美術、技術の標準授業時数が削減されてから、さまざまな芸術にふれ、じっくりとものづくりにとりくむことが難しくなっています。「総合的な学習の時間」、特別活動、選択教科などにおいても創作、鑑賞、製作などの活動の機会を増やしていくことが必要です。

職業に関わる知識や技能の習得、人間的な労働（ディーセントワーク）を実現するための学習を、ゆたかに展開し、ワーク･ライフ･バランス（仕事と生活の調和）に基づいた人生設計ができるような力を育むことが大切です。子どもの実態をふまえた体験学習やはたらく者の権利の学習などを地域と連携して行うとともに、小学校から高校までの段階的・系統的な学習と校種間の連携を重視したカリキュラム開発をすすめていきましょう。